今月は、よく頂く質問の一つ。 「入社して３年間は勤務したほうが良いのでしょうか？」
という質問への考察を記載したいと思います。
まず大前提として、上記質問について「ＹＥＳ、ＮＯ」というような明確な回答はなく、
「一人一人の歩んできたキャリアや経験、志向によってお答えする回答が異なってきます。」
という回答からスタートをさせてください。
例えば
今の勤務先を最後に、勤め人生活を終え、独立・起業を考えている人に対しては、
単に「３年勤務」することを目標として、する必要のない「３年勤務」を自らに強いていると、
起業したときのビジネスチャンスを逃してしまう時間的なリスクもあるため、
「３年勤務など気にせず、本当にやりたいことなのであれば、今すぐ、独立・起業
してチャンスと、チャレンジをした満足感・納得感を掴んだほうが良いですよ。」
とお伝えします。
また、今まで１社も３年以上務めた経験がなく何社も会社を渡り歩いている方が、
（今後も独立志向がなく）転職を考えている場合、
「まず現職で、３年間は勤めた方が良いのではないか？」 というご提案を致します。
『 石の上にも３年 』という諺
それでは、何故「３年」という年数が区切りとされ、意識をされているのか？
それは、大方、日本古来の諺である「石の上にも３年」という言葉に由来しています。
『 石の上にも3年 』
【意味】つらくても辛抱して続ければ、いつかは成し遂げられるということ。
【注釈】冷たい石でも三年間座り続ければ暖まることから、何事にも忍耐強さが大切ということ。
ただ、ビジネスの世界では必ずしも上記の諺が当てはまる訳ではありません。
優秀な方であれば、３年もかからず１年で仕事内容をキャッチアップしてしまうことも
あるでしょうし、３年も経たぬ間に大きなチャンスが訪れ、３年間を意識していたら
そのチャンスを逸してしまうこともあるかも知れません。 そのため、単に
「石の上にも３年」という言葉に任せて、行動基準を組み込むことは止めた方が良いでしょう。
ただ、そのような状況の中でも、１点だけ強く意識してほしいポイントがございます。
意識すべきポイント
それは、
日本では、「石の上にも３年」という言葉が
「文化・カルチャー」となり、多くの日本人の
心の根底に染み付いてしまっている土壌がある。
という事実・現実・環境には大きな注意を払って頂きたい ということです。
「石の上にも３年」という諺そのものには何の合理性も安定性もないため、
その諺自体には気にせず・振り回されず、ご自身の気持ちに正直に行動をして頂きたい
のですが、日本では「石の上にも３年」という言葉そのものが「文化・カルチャー」に
なってしまっているため、仕事をスタートしてから３年を経過していない状況で転職を
考えている人について、採用側から「石の上にも３年」という言葉を基準に杓子定規に
「飽きっぽい人・堪え性の無い人」というレッテルが知らず知らずのうちに貼られてしまう
可能性があるということです。そうすると、いくら優秀な人材が他者の何倍ものスピードで、
成果・実績を出し、次のステージに行こうとしても「３年も勤められない人間は、
うちでもすぐに飽きられそうだ。」などと警戒をされてしまうリスクもございます。
じっくりと時間をかけて当人とお話をし、そのスキルやパーソナリティを知れば、
3年に満たなかった事情や、3年継続の必要性の有無なども推し量ることができます。
しかしながら、書面審査というファーストコンタクトの場面では、「石の上にも３年」
という文化・カルチャーが人を見る基準として作用してしまうということになります。
当然、他者の目を気にする必要がないほど、強い意志、強い信念、高い能力 を
持っている方であれば、今まで通り気にせず、思いのまま行動されて大丈夫でしょう。
しかし、そこまでの意思、信念、能力を持ち合わせた人はそう多くはおりません。
人生は、自己評価だけでなく、他者からの評価が流れを左右することも多分にあるため、
今後も独立・起業を考えておらず、引き続き転職をしながら仕事をされることを望む方は、
日本では、「石の上にも３年」という言葉が「文化・カルチャー」になってしまっている。
という事実も、念頭に置きながら
「今の環境の中で、どのような意思決定と行動をするべきか？」
について、少なからず意識を払って頂きたいと思っています。
そのため、 「入社して３年間は勤務したほうが良いのでしょうか？」という質問の
弊社の見解については、
「やりたいことが明確にあるのならば、3年という期間は気にしない。
やりたいことが現状で明確にないのであれば、日本の文化を考えると、
３年間という期間を意識して意思決定を行うのがベター。」
という回答になります。
一時の思いや勢いで自己診断してしまわないことが肝要です。
ご自身と同じような環境から巣立って行かれた先達や、信頼できる第三者やプロに
じっくり相談し、慎重な意思決定を行って頂きたいと思います。
代表 松田 匡司
